浮気相手用の示談書とは?誓約書との違いや作り方などを解説【テンプレート付き】

浮気相手と示談したいと考えているあなたは次の疑問、お悩みを抱えていませんか?

  • 示談書って作るべきなの?
  • どんな内容を盛り込めばいいの?
  • 取り交わすまでの手順は?
  • 示談書を作る際の注意点は?
  • 専門家に依頼すべき?
  • 依頼するメリットは?

この記事は上記のような疑問、お悩みを解決できる内容となっています

示談書と聞くと「専門家が作る」というイメージをお持ちの方も多いと思います。

しかし、実は、書き方さえマスターすれば、ある程度のところまではご自分で作成できるようになります。

最終的には弁護士や行政書士のリーガルチェックが必要ですが、自分で作っておけば費用の節約にもつながりますね。

記事の前半では示談書と誓約書の違いや示談書を作る目的について、後半では示談書の作り方や示談書を取り交わすまでの手順について解説します。

この記事を読み終えると、自分で示談書を作る力をつけていただけるようになります。

浮気相手用の示談書とは

浮気相手用の示談書とは、あなたと浮気相手とが合意した内容を記載した書面のことです。

どんな事項について合意すればよいかは「浮気の示談書で書くべき事項はコレ!」で詳しく解説します。

誓約書との違い

示談書に似た書面として誓約書があります。

ただ、示談書と誓約書は明確に異なります

示談書は2部作成し、あなたと浮気相手それぞれが2部の示談書に署名(または記名)・押印します。

そして、あなたが1部、浮気相手が1部を保管します。

示談書を取り交わすと、浮気相手のみならずあなたも合意した内容に拘束されます。

また、そもそも示談とは浮気相手とのトラブルを「終局的」に解決するという性質をもちます。

そのため、いったん示談書を取り交わすと、以後、浮気相手に対して慰謝料請求ができなくなります

一方、誓約書には浮気相手だけが署名・押印します。つまり、作成する誓約書は1部です。

誓約内容に拘束されるのは浮気相手だけで、示談のように終局的に解決するという性質をもちません。

そのため、誓約書にサインさせた後でも、浮気相手に対して慰謝料請求することは法律上は可能です。

浮気相手用の誓約書ついては以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひチェックしてみてくださいね。

示談書と誓約書の使い分け

前述した示談書と誓約書との違いを踏まえると、両者は、基本的には次のとおり使い分けるとよいです。

■ 浮気相手に慰謝料請求する場合

➡ 示談書

■ 浮気相手に関係解消、接触禁止だけを求めたい場合

➡ 誓約書 

もっとも、誓約書でも慰謝料の支払いを誓約させることは可能です。

終局的な解決にはしたくないけれども慰謝料請求したい、という場合は誓約書を作ってもよいでしょう。

浮気の示談書を作成する目的

浮気相手と示談する場合は示談書を作成しましょう。

その理由は以下の通りです。

■ 合意した内容を「形」に残せる

■ 配偶者との関係解消に役立てられる

■ 慰謝料請求する際の証拠として使える

■ 慰謝料増額の証拠として使える

合意した内容を「形」に残せる

示談は口頭(口約束)でも可能です。

しかし、口頭だと、後日、浮気相手から「そんなことを合意した覚えはない。」と言われてしまう可能性があります。

そうすると、あなたが過去に浮気相手と合意した内容を証明する必要があります。

しかし、口頭での示談だとその手段がありません。

一方、示談書を作っておけば「示談書」という証明する手段があります。

そのため、浮気相手から上記のようなことを言われるおそれがなくなり、トラブルの防止につながります。

配偶者との関係解消に役立てられる

配偶者と離婚せず、関係修復を目指す場合は、とにもかくにも

配偶者との関係解消、今後一切接触禁止

を望まれるでしょう。

後述するとおり、示談書には関係解消や接触禁止の条項を設けることができます。

また、より確実に守らせるために違反した場合の違約金も設定することができます。

慰謝料請求する際の証拠として使える

浮気相手が慰謝料を支払わない場合(下記の肉体関係、故意・過失を否定する場合)は、あなたが

■ 浮気相手が配偶者と肉体関係をもったこと

■ 浮気相手の故意・過失(※)

※浮気相手が配偶者を既婚者であると知っていたこと(故意) or注意すれば知り得たこと(過失)

を証明する必要があります。

ただ、示談書には上記の点を記載しますから、示談書を使って上記の点を証明することが可能です。

示談書を作っておけば証明が容易である以上、実際には浮気相手が拒否することは難しいといえます。

慰謝料増額の証拠として使える

また、示談書には、

■ 謝罪

■ 誓約事項(関係解消)

を記載します。

そのため、再度、浮気された場合は、示談書を

 浮気相手が過去に謝罪したこと

■ 浮気相手が過去に配偶者との関係解消等を誓約したこと

を証明する証拠として使うことができます。

浮気相手が過去に謝罪、誓約しながら、再び浮気することは将来の慰謝料の増額要素になりえます。

つまり、将来浮気された場合に、示談書を将来分の慰謝料を増額させるための証拠として使えるというわけです。

浮気の示談書に書くべき事項はコレ!

浮気の示談書に書くべき項目は次の通りです。

① 標題、導入

② 不貞行為の事実

③ 謝罪

④ 誓約事項(関係解消)

⑤ 迷惑行為の禁止

⑥ 慰謝料、求償権の放棄

⑦ 守秘義務

⑧ 違約金

⑨ 清算条項

⑩ 日付、署名・押印欄

以下、各項目の内容について詳しく解説します。

①標題、導入

示談書

 

〇〇〇〇(以下「甲」という)と××××(以下「乙」)は次のとおり合意する。

〇〇〇〇にはあなたの氏名、××××には浮気相手の氏名を入れます。

②不貞の事実

第1条(不貞行為)

乙は、令和〇年〇月から令和〇年〇月までの間、〇回にわたり、甲の夫である△△△△(以下「丙」という)が既婚者であることを知りながら継続して肉体関係(以下「本件不貞行為」という)をもったことを認める。

浮気調査や浮気相手からの聞き取りによって特定した事実を記載してください。

不貞の期間、回数のほか、

■ 浮気相手の故意・過失

■ 不貞の継続性

も忘れず記載しましょう。

③謝罪

第2条(謝罪)

乙は、本件不貞行為について、甲に対して心より謝罪する。

不貞によって婚姻関係を破綻させてしまったことに対する謝罪の項目を盛り込みます。

これにより、あなたの心の傷は少しは癒えるでしょうし、示談後、速やかに慰謝料を支払ってくれやすくなります。

また、前述のとおり、再度浮気された際に、慰謝料増額の証拠として使えるようになります。

④誓約事項(関係解消)

第3条(関係解消)

乙は、丙の連絡先をすべて消去した上で、いかなる理由があっても、丙に連絡(面会、電話、電子メール、SNS、第三者を介した連絡等の一切を含む)または接触してはならない。

配偶者との関係をやり直す場合は、慰謝料と同様に大切な項目です。

浮気相手に配偶者の連絡先を消去させる場合は、確実に実行したか確かめるため、あなたの目の前で消去させましょう。

ただ、浮気相手と配偶者とが職場の同僚の場合は、一切接触しないとすることは非現実的です。

その場合は、以下のように工夫します。

乙は、職場での業務遂行に必要な最低限の連絡を除き、私的に丙と連絡・接触してはならない。

⑤迷惑行為の禁止

第4条(迷惑行為の禁止)

甲及び乙は、相手方を訪問すること、当事者のいずれかを誹謗中傷すること、相手方に不利益となる一切の行為を行ってはならない。

示談後、お互いが平穏な生活を送るためにぜひとも入れておきたい項目です。

⑥慰謝料、求償権の放棄

第5条(慰謝料、求償権の放棄)

1.乙は、甲に対し、本件不貞行為の慰謝料として金100万円を支払う義務があることを認める。

2.乙は、前項の100万円を、本示談書締結日から●日以内に、甲の指定する下記口座へ振り込む方法で支払う。振込手数料は乙の負担とする。

 金融機関名:●●●●銀行●●支店

 口座番号 :●●●●●●

 種別   :普通

 口座名義人:●●●●●●●●

3.乙は、丙に対する、本件不貞行為の慰謝料支払い債務に基づく求償権を放棄する。乙が丙に対して求償請求したときは、乙は甲に対し、丙から受領した金銭の全額を甲に支払うものとする

1項は浮気相手に慰謝料の支払い義務があることを認める条項です。

2項は慰謝料の支払い期日、支払い方法について規定した条項です。

上記は一括支払い、口座振込みを前提としています。手渡しの場合は、

2.乙は、上記100万円を本日現金にて支払い、甲はこれを受領した。

などと記載します。

また、慰謝料は一括払いが原則ですが、仮に、分割払いとした場合は以下のように記載します。

2.乙は、前項の金員を分割して令和●年●月から令和●年●月までの間、毎月月末限り、月額●万円を甲の指定する下記口座へ振り込む方法により支払う。振込手数料は乙の負担とする。

3.乙が前項の支払いを2回以上怠った場合には、当然に期限の利益を喪失し、乙は、甲に対し、直ちに第1項の金員から前項による既払い金を控除した残額を下記口座へ一括で振り込む方法により支払わなければならない。この場合、乙は、期限の利益喪失日から支払い済みまで、残額に対して年●パーセントの遅延損害金を付して支払う。

分割払いの場合は、3項のように、未払いとなった場合の対処法を必ず盛り込みます

求償権の放棄

一括払いの例の3項は求償権の放棄に関する規定です。

求償権とは、連帯して債務を負った債務者(浮気相手)が自分の負担割合を超えてお金を支払った場合に、他方債務者(配偶者)に対して超過分のお金を返してください、と請求できる権利のことです。

権利である以上、権利を有する人が合意すれば権利を放棄してもらうことが可能です。

もっとも、求償権は浮気相手と配偶者とが相互に行使できる権利です。

そのため、あなたに放棄の意思表示をしたとしても法的には無効です。

そのため、後から、配偶者が浮気相手から求償権を行使されないようにするため、「乙が丙に対して求償請求したときは、乙は甲に対し、丙から受領した金銭の全額を甲に支払うものとする。」という文言を入れています。

示談交渉では、浮気相手が求償権を放棄する代わりに、浮気相手から慰謝料の減額を持ちかけられることがあります。

求償権についてもう少し詳しくお知りになりたい方は、以下の記事をチェックしてみてくださいね。

⑦守秘義務

第6条(守秘義務)

甲及び乙は、本件不貞行為に関し、相互にインターネットへの書き込み・書面閲覧・口頭による情報の流布・架電・電子メールその他方法のいかんを問わず、本件不貞行為に関する情報をみだりに第三者に対して公開しないことを約束する。

迷惑行為の禁止と同様に盛り込みたい項目です。

⑧違約金

第7条(違約金)

乙は、第3条の定めに違反した場合は、違約金として金50万円を、甲へ支払わなければならない。

乙が誓約事項に違反した場合の違約金に関する条項です。

違約金の額も浮気相手と話し合って決めます。

ただ、あまりに高額な金額だと合意を得られないでしょうし、常識を超える部分は無効となってしまう可能性があります。

違約金は10万円~50万円が相場で、高くても100万円程度が妥当な金額と言われています。

⑨清算条項

第9条(清算条項)

甲及び乙は、両者の間に本示談書の定めのほか、本件不貞行為に関し、なんらの債権債務も存在していないことを相互に確認する。

示談は浮気相手とのトラブルを終局的に解決するものです。

そのため、浮気相手と示談する場合は、清算条項を設けることは必須といえます。

浮気相手と示談書を取り交わすと、以後、浮気相手に対して追加的な請求ができなくなります。

浮気相手と示談したくない場合は誓約書の作成を検討しましょう。

⑪署名・押印欄

令和〇年〇月〇日

 

(甲) 

署名:             ㊞

 

(乙)

署名:             ㊞

 

最後に「日付」、「署名・押印欄」を忘れず設けましょう。

日付はいずれが書いてもかまいませんが、署名・押印はそれぞれが行いましょう

示談書は2部作成しますから、署名・押印は2か所することになります。

示談書【テンプレート】

以上の内容に沿った示談書のテンプレートがこちらです。

なお、示談書に盛り込む項目や内容は、あなたや浮気相手の希望などによって異なります。

上記のテンプレートはあくまで参考程度にとどめ、個別の事情にあった示談書を作るよう心がけてください。

示談書を作成する際の注意点

示談書はご自分で作ることも可能ですが、いくつか注意点があります。

無効となる場合も

示談書を作る過程や示談の内容そのものに法的な誤りがあると、内容の全部あるいは一部が無効となる場合がありますので注意が必要です。

無効となる場合としては

■ 無理矢理、示談書にサインさせた 
■ 公序良俗(社会常識)に反する内容の合意をした 
= 慰謝料10億円、違約金1億円  など
が典型です。

示談書は自分で用意する

 

示談書はあなた、浮気相手、いずれが作ってもかまいません。

 

ただ、自分で作った方が、内容について主体的に考えることができますし、何より納得のいく示談書を作ることができます。

 

後述するように、専門家に依頼すると費用がかかってしまいますが、その分は慰謝料で取り返せば済みます。

テンプレの丸写しは絶対にNG

「示談書【テンプレート】」の箇所でも述べましたが、示談書に書くべき内容は個別事情によってまったく異なります。

10通りのケースがあれば示談書も10通り。一つとして同じ内容の示談書はありません。

テンプレートの丸写しは絶対にやってはいけません

浮気相手と示談書を取り交わすまでの手順

浮気相手と示談書を取り交わすまでの手順は以下のとおりです。

  1. 浮気調査する(証拠を集める)
  2. 探偵に依頼する
  3. 配偶者に話し合いを切り出す
  4. 浮気相手に話し合いを切り出す
  5. 示談書(案)を作成する
  6. 弁護士・行政書士に内容をチェックしてもらう
  7. 浮気相手に示談書(案)を提示する
  8. 浮気相手と示談書を取り交わす

①浮気調査~③配偶者との話し合い

配偶者の浮気を疑ったら浮気調査から始めます

自分で浮気調査することが難しい場合は探偵に依頼することも検討しましょう。

浮気調査を終え、今後の方向性(離婚するかしないか)について決めたら、話し合いを切り出します。

浮気調査から配偶者との話し合い、話し合いの後にやるべきことについては以下の記事で詳しく解説しています。

④浮気相手に話し合いを切り出す

配偶者との話し合いを終えて今後について決めた後、浮気相手に話し合いを切り出します。

話し合いの切り出し方、タイミング、話し合うべき内容などについては以下の記事で詳しく解説しています。

⑤示談書(案)を作成する

(慰謝料請求を前提とした)話し合いを切り出した後、浮気相手が請求を認める反応を示したときは示談書(案)の作成にとりかかります

前述のとおり、示談書(案)を作成するのはあなたでも浮気相手でもどちらでもかまいませんが、可能な限り、自分で作りましょう

示談書(案)は2部用意します。

⑥弁護士・行政書士に内容をチェックしてもらう

示談書(案)を作成したら、浮気相手に提示する前に弁護士、行政書士のリーガルチェックを受けましょう

費用をかけたくない場合は、弁護士会・行政書士会、各市区町村などが主催する無料相談を活用するとよいです。

個別の事務所で相談を受けてくれるかどうかは弁護士、行政書士によります。事前に確認しましょう。

⑦浮気相手に示談書(案)を提示する

弁護士・行政書士から「これでいける!」というお墨付きをもらえたら、浮気相手に示談書(案)を提示します。

提示の仕方は、

■ 浮気相手に直接会って提示する
■ 示談書(案)を浮気相手の住所宛に送る

の方法がありますが、後者の方が負担が少なくて済みます。

封書には

■ 示談書(案)
※ 浮気相手がサインする場合にも備えて正式な示談書を送ります。
※ 示談書にはあなたの署名と押印をしてください。

※ 後記の「割印」の押し方にも注意してください。
■ 通知書(※)
■ 返信用封筒(切手付き)

を同封しておきましょう。

上記を送った後、浮気相手が修正を求めてきた場合は、再度、話し合って適宜修正を加えます。

すべての条項について合意できたら正式な示談書を作成します。

⑧浮気相手と示談書を取り交わす

正式な示談書を作成後は示談書2部にあなたの署名を記入し、押印します。

また、2部の示談書が同じ内容であることを証明するため、示談書に割印を押します。

割印の意味や押す場所、押し方がわからない方は「割印とは」を参考にしてみてくださいね。

その後、浮気相手からも署名・押印をもらいます。

示談書(案)を送った後、示談書に修正を加えた場合は、上記と同様の方法で示談書等を浮気相手の住所宛に送ってください。

その後、浮気相手から

■ 署名・押印入りの示談書が自宅に届いたかどうか

■ 指定した期限までに、指定した口座に慰謝料が振り込まれたかどうか

を必ず確認しましょう。

示談書の作成を専門家に相談、依頼するメリット

弁護士・行政書士に相談、依頼するメリットは「紛争の蒸し返しを防ぐこと」にあります。

自分で示談書を作ったとしても、本当に個別事情に合った内容が盛り込まれているかどうか、法的に有効な内容は検証のしようがありません。

仮に、内容に不備がある場合、後日、浮気相手から不備を指摘され、再度話し合いや示談書を作り直さなければならなくなるかもしれません。

そうなるとあなたも安心して生活できませんね。

示談書を取り交わした後は、きっぱりと浮気相手との関係を絶つためにも専門家によるリーガルチェックは必須といえます。

弁護士に依頼するメリット

弁護士に依頼するメリットは法的に有効な示談書を作ってくれるという点です。

一方、弁護士によっては示談書作成の相談、チェック(校正)を受け付けていない方もいます。

浮気相手との交渉も含めて依頼を受けるという弁護士の方が多いでしょう。

ただ、そうすると、費用が高くついてしまう可能性があります。

行政書士に依頼するメリット

行政書士に依頼するメリットも弁護士と同様です(ただし、個人差があります)。

また、行政書士は書類作成の専門家であることから、弁護士と異なり、示談書作成の相談、チェック(校正)だけでも気軽に受け付けてくれる方が多いです。

校正を依頼した際の費用も「1万円~2万円」が相場で、弁護士よりも安く済みます。

一方、法律上、行政書士は浮気相手との交渉は行えません。

 

今回の内容は以上となります。

最後までお読みいただきありがとうございました。

この記事を書いた人

リョマ

リョマ

元検事の法律ライター プライベートや家族との時間を確保するため自主退官/行政書士、離婚カウンセラー有資格者/常に「当事者の視点」に立ち、正確で、わかりやすく、役に立つ法律情報を発信中/婚姻歴7年/二児の子供をもつ父親/近年は実体験をベースとした離婚・浮気の情報発信に力を入れている